MISSION

BOUT F&Pジャパン

F&Pジャパンは、
自然からの恵みをもとに健やかな食文化を創造し、
人々のライフスタイルをサポートします。

代表メッセージ

 アメリカで友だちの家に遊びに行ったとき、のどが渇いて冷蔵庫を開けさせてもらうと、牛乳がない家が多かったことを覚えています。代わりに「ナッツミルク」「オーツミルク」「ライスミルク」といった代替乳があり、それは家庭によって様々でした。欧米では食物アレルギーを持つ子供が多く、その代替食も非常に豊富で手に入りやすいために、日本では見たことのないような「ミルク」がスーパーマーケットでもたくさん並んでいるのです。
 またアメリカでは、家庭には必ずブレンダー(ミキサー)がありました。お気に入りのフルーツやヨーグルト、プロテインなどを気ままに入れ、 最後にお母さんたちが台所に並ぶメイソンジャーを開けて、ナッツやパウダーを入れていく。スイッチが入れるとガーガー回り始めて、あっという間に色とりどりのドリンクが出来上がる様子を眺めるのがとても楽しかったです。

 日本と北米の文化の違いで気付いたのは、単に食材やメニューの違いだけではなく「食に対する意識」そのものだったと思います。たとえば、北米でベジタリアンの割合は日本の約7倍とも言われ、オーガニックな食品は街で普通に手に入れることができます。自分の好みや食事のスタイルに合わせて食材を選ぶことができる選択の自由度は日本よりも高いと感じます。それだけ消費者側の食に対するリテラシー水準が高く、食品を選ぶための知識が備わっているからではないでしょうか。
 よく、「日本には学校給食があり、食育レベルが高い」「アメリカはジャンクフード大国で肥満率が高い」といった話を耳にします。しかし、私自身が北米の現地に行った際や日本での日常の中で感じる、人々の生活レベルで目にする現実はむしろ全くその逆の部分ばかりです。
 私たちF&Pジャパンは、これを「食意識の格差」や「食育の格差」と呼び、日本と諸外国、高所得層と低所得層などの間でしばしば起こる格差を減らし、誰もが健康的な食生活を送る基礎を築くための「食の意識を高める場」「カラダへのいたわりを養う機会」を人々に届けていくことを理念としています。
 英語ではこんなことわざがあります・・・「人は、食べるものによって作られている」。
 F&Pジャパンは、誰もが自分の体に必要なものを自らの基準に則って選ぶことができる世界を理想とし、そのきっかけは毎日の生活の中にあってしっかりと文化に根差したものであるべきだと考える、フード・スタートアップです。

F&Pジャパン株式会社
代表取締役 西野照明

BELIEF

"We are what we eat."

「私たちの体は、ふだん食べるものでできている」
・・・「どのようなものを食べているかによって、
身体や人柄などその人自身が作られている」という意味のことわざです。
食べるもの選びは人それぞれで、万人に共通する答えはありません。
ただ、この言葉が意味することに気づいていると、自分自身の体に思いやりが生まれ、
健やかに生きるためのきっかけになるのではないかと考えます。

EFFORTS

食育への取り組み

食育への取り組み

F&Pジャパンは、人々が健康的な生活を送るためには、各個人の食意識の向上や社会全体としての風潮の形成が不可欠と考え、事業を通じて健やかに生きるための食の知識の伝播に取り組みます。
「おいしい」「手軽に摂れる」といった誰もが共通に求める価値を最初に尊重した上で、意識レベルごとの商品・サービス提供と情報発信を通し、各々が健康的な暮らしへの階段を登っていけるような仕組みづくりを行い、「大人のための食育」を目指します。

フードロス削減への取り組み

フードロス削減への取り組み

日本における「まだ食べられるのに捨てられている食料」は年間約640万トンとも言われます。
これはフードチェーンにおける各フェーズで発生しており、できることから取り組むことが大事と考えます。F&Pジャパンですでに始まっている取り組みは以下です。

  • 1次産業:生産者との関わりの中で、規格外が理由で廃棄されている品質の良い農産物を救う
  • 2次産業:最新の冷凍技術・鮮度保持技術を使って、食品を高品質で長期間保存できるようにする
  • 3次産業:食材を無駄なく使い回す効率の良いオペレーションを組む/フードレスキューサービスと提携して売る機会を増やす

フードマイレージ削減への取り組み

フードマイレージ削減への取り組み

フードマイレージの削減とは、簡単に言うと地産地消により食料自給率を高めるということです。
日本の食料自給率は、先進国において群を抜いて低く40%に満たないと言われ、このうち野菜類は約8割、果物類は約4割と言われます。
F&Pジャパンはこうした現状の中で、自社商品の食材として扱う農産物において、できうる限り国内産を使うことができないかを、生産者様や様々な外部企業様との協業を通しながら常に検討しています。